クラウド・IoT・システム開発を通じて、お客様の事業を支える

ゼネックコミュニケーションは、AWS・クラウド支援、IoTソリューション、アプリケーション・システム開発の3つの領域から、お客様の課題解決と事業成長を支援しています。
特定の技術や製品を提供するだけでなく、課題の整理から設計・開発、導入後の運用・改善まで、お客様の状況に応じた支援を行います。
それぞれの専門性を活かしながら、必要に応じて領域を横断して連携できることが、私たちの強みです。

Business Overview

▌３つの事業領域

3つの専門領域を社内に持つからこそ、分断されやすいDX推進を構想から運用まで、同じチームが継続して支援できます。

❶ AWS・クラウド支援

AWS環境の導入・移行から、設計・構築、運用監視、セキュリティ対策、コスト最適化まで、クラウド活用を総合的に支援します。
現在の環境や課題を整理し、導入後も安定してクラウドを活用できる体制づくりをサポートします。

【主な支援内容】

(1) AWS環境の導入・移行

(2) クラウド基盤の設計・構築

(3) 運用監視・障害対応

(4) セキュリティ対策

(5) コスト最適化

(6) 生成AIを活用した環境構築

[ AWS・クラウド支援サービスCloud Wing® ]

❷ IoTソリューションサービス

設備やセンサーから取得したデータを収集・可視化し、遠隔監視や異常検知、業務改善につなげるIoT環境を構築します。
お客様の目的や現場環境に応じて、センサーや通信方法の選定から、クラウド環境の構築、システム開発、導入後の運用まで支援します。

【主な支援内容】

(1) IoT導入に向けた課題整理・企画

(2) センサー・通信環境の選定

(3) データの収取・可視化

(4) 遠隔監視・異常検知

(5) 導入後の運用支援

IoT環境の構築には、自社開発のIoTプラットフォーム「IoT Station®」も活用できます。
[ IoTプラットフォームサービス IoT Station® ]

❸ アプリケーション・システム開発

業務システム、Web・モバイルアプリケーション、組込みシステムなど、お客様の課題や事業環境に応じたシステムを開発します。要件定義から設計・開発、テスト、保守・運用まで、必要な工程や期間に応じた開発体制をご提案します。

【主な支援内容】

(1) 業務システム開発

(2) Web・モバイルアプリケーション開発

(3) 組込みシステム開発

(4) ラボ型支援

(5) エンジニアによる技術支援

(6) 保守・運用支援

[アプリケーション・システム開発の詳細]

▌３つの領域を組み合わせた支援

企業が抱える課題は、一つの技術領域だけで解決できるとは限りません。
例えば、現場の設備データをIoTで収集し、AWS上に蓄積・可視化したうえで、業務システムと連携させる場合には、IoT・クラウド・システム開発それぞれの知見が必要です。

ゼネックコミュニケーションは、3つの事業領域を社内に持つことで、複数の技術にまたがるご相談にも対応します。

(1) IoT機器から取得したデータのクラウド連携

(2) AWSを活用したWeb・業務システムの構築

(3) 既存システムとIoTプラットフォームの連携

(4) データの収集・蓄積・検索・活用

(5) 導入後の運用・改善支援

課題が明確になっていない段階からでも、ご相談いただけます。

Our Products

▌自社プロダクト

当社は、これまで培ってきたクラウド・IoT・システム開発の技術や現場で得た知見を活かし、独自のサービス・プロダクトを開発しています。

統合管理・OEM・カスタマイズに対応
IoTプラットフォーム

通信規格・センサー・クラウドを問わず、あらゆる現場データを一元管理できる自社開発IoTプラットフォームです。
リアルタイムの可視化・遠隔監視・異常検知に加え、ダッシュボードのカスタマイズやOEM提供にも対応しており、用途や規模に合わせて2つのシリーズからお選びいただけます。

IoT Station®のハイエンドモデル。
カスタマイズ自由、ユーザー数無制限で本格運用を支援します。
[ EXの詳細はこちら ]

初めてIoTを導入する方向けのシンプルモデル。
初期費用不要、簡単設置ですぐに使い始められます。
[ Liteの詳細はこちら ]

AI-OCRで紙文書をデータ化、
検索・活用まで。

【プレス】AIRO

AIRO (アイロ) は、紙文書・PDF・手書き文書をAI-OCRで高精度にテキスト化し、RAG技術によって「社内の知識として検索・質問応答」できる環境を構築します。
「社内の資料に質問すると、AIが答えてくれる」、そんな感覚でお使いいただけます。
AIの導入を目的とするのではなく、誰でも情報を活用できることを目指して設計されています。

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